サカタインクスの歴史は、1896年（明治29年）、創業者・阪田恒四郎が大阪で新聞インキの製造販売を目的に「阪田インキ製造所」を開業したことから始まりました。これは日本初の新聞インキ専業メーカーの誕生であり、現在のサカタインクスの原点です。

その後、1905年には本格的な新聞インキ工場を建設し、事業基盤を拡大。1910年に入社した二代目・阪田素夫は研究開発を推進し、日本初となる亜麻仁油系印刷ワニスの工業化に成功しました。この技術革新は国内印刷業界の発展に大きく貢献し、同社の成長を支える重要な事業となりました。さらに、高速輪転機用インキの開発や海外との直接取引にも積極的に取り組み、業界の近代化を牽引しました。

1933年には株式会社へ改組し、経営基盤を強化するとともに、謄写版インキや関連機器事業へ進出。国内外へ販路を広げ、事業の多角化を進めました。戦時下では国家統制や物資不足の影響を受けながらも事業継続に努めましたが、1945年の大阪空襲で本社や工場が大きな被害を受けました。それでも終戦直後から復興に着手し、創業以来培ってきた技術と挑戦の精神を礎に、戦後の再建とさらなる発展への歩みを始めました。

戦後、日本の印刷産業が復興を遂げる中、サカタインクスは米国の先進技術を積極的に導入し、印刷インキの高品質化と技術革新に挑戦しました。

1951年には樹脂型インキの開発を推進。これにより新聞印刷用や商業印刷用の新製品を次々と生み出し、日本の印刷品質向上に大きく貢献しました。また、成長する包装市場に着目し、段ボールや紙袋向けインキ、フィルム包装用インキを展開。さらに電子部品をはじめとして多岐にわたる商品を取り扱い、貿易業務も拡張していきました。

そのほか写真材料やカラー現像事業にも進出し、新たな事業領域を切り拓いていきました。こうした挑戦は高度経済成長の波に乗って大きく実を結び、売上高は着実に拡大。近代的な当社初となる大型工場の大阪工場建設や株式市場への上場を実現するなど、企業基盤も大きく強化されました。技術革新への飽くなき挑戦と多角化への果敢な取り組みは、その後のグローバル企業へと成長するサカタインクスの礎となりました。

創業者の息子である2代目社長の阪田素夫は、戦前から欧州への視察を行うとともに、米国の先進的な製品や技術を積極的に取り入れるなど、早くからグローバルな視点で事業を展開してきました。貿易業務にもいち早く取り組み、海外市場への進出基盤を築いていきました。

1980年代には、世界最大の印刷市場である米国への本格進出を目指し、有力な金属缶用インキメーカーをはじめとする4社を買収。米州事業の確固たる基盤を構築しました。

また、印刷文化発祥の地である欧州では、スペイン・バルセロナに合弁会社を設立するとともに、英国に金属缶用インキ会社を設立するなど、事業展開を拡大しました。

アジアでは、台湾に海外初の生産拠点を設立したほか、高い経済成長が期待されるインドネシアへ進出。その後も、インド、ベトナム、タイなどに相次いで拠点を設立し、成長著しいアジア市場で事業を拡大していきました。

近年では、ブラジルをはじめとする南米市場や東欧地域への進出を果たしたほか、中東・アフリカ地域においても輸出販売を拡大しています。現在では世界20以上の国と地域で事業を展開し、売上高の約8割を海外が占めるグローバル企業へと成長しました。

当社グループは、環境保全と技術革新を経営の重要課題と位置付け、持続可能な社会の実現と新たな価値創造に取り組んできました。公害問題への対応が社会的に求められた1970年代には、いち早く環境部門を設置し、環境負荷の低減に向けた活動を推進。環境配慮型製品の開発を進め、段ボール用インキの水性化や、植物油を使用したオフセットインキを発売しました。

さらに、トルエンフリーのグラビアインキを市場投入し、パッケージ印刷業界の環境対応をリードしてきました。近年では、植物由来原料を活用した「ボタニカルインキ」シリーズの展開を進め、国内フィルムパッケージ用インキ販売の約7割を占めるまでに成長しています。また、CO₂排出量や産業廃棄物の削減、生産効率向上に向けた活動を継続的に推進し、国内外の拠点で品質・安全・環境マネジメント体制の強化を図っています。

一方で、デジタル化の進展にも積極的に対応し、1990年代後半から産業用インクジェットインキ事業を拡大してきました。現在では、国内外の大手プリンターメーカー向けに製品を供給し、広告、テキスタイル、建材、パッケージなど幅広い分野に広がっています。

また、長年培ってきた顔料分散技術や樹脂設計技術を応用し、ディスプレイなどに用いられる画像表示材料分野へも事業を展開しています。そして、これまで培ってきた技術を応用し、エレクトロニクスやバイオケミカルの分野にも新規事業として取り組みを始めています。

これからも当社はサステナビリティを意識した、社会や産業の発展に貢献する製品・サービスの展開を拡大してまいります。