エネルギー使用量の削減
Reduction in Energy Use
当社の取り組み
2025年度のエネルギー使用に伴うCO2排出量（Scope1&2）は5,304t-CO2eとなり、2022年度比で47.0%の削減を達成しました。この成果は、生産効率の向上、および省エネルギーに向けた継続的な工夫と改善活動の成果によるものです。さらに、昨年に引き続き、非生産拠点である本社においても、2025年度の電気使用量に対して非化石証書を購入し、再生可能エネルギーの活用を推進しました。なお、当社は地球温暖化の原因となるフロン類は、原材料としても、製造工程においても使用していません。
省エネルギー活動の事例
- 生産設備の効率化
- 製造条件の見直し
- 保温倉庫の稼働時間、温度の見直し
- 空調温度の適正化および効率向上
- ボイラーの効率向上
また、サプライチェーンにおけるCO2排出量の削減を検討、実施していくことに向け、Scope3の算定を行いました。
カテゴリ1(購入した製品・サービス)〈約72％〉、カテゴリ12(販売した製品の廃棄)〈約22％〉の割合が大きいことから、今後、カテゴリ1を主として削減検討を進めていきます。
▼サプライチェーン排出量（2025年度）（単体）
＜算定方法＞
- 算定ガイドライン「サプライチェーンを通じた温室効果ガス排出量算定に関する基本ガイドライン（Ver.2.7）」に準拠し、「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース（Ver.3.5）」およびインベントリデータベース「AIST-IDEA Ver.3.5.1標準版（2025/05/30）国立研究開発法人 産業技術総合研究所 安全科学研究部門IDEAラボ」を使用して算定しています。
- 算定範囲：サカタインクス株式会社（単体）
Scope3のうち、カテゴリ1～7、12、15の9カテゴリを算定しています。
カテゴリ1は購入した原材料、容器、接着剤、外注溶剤、製品およびサービスを算定対象とし、対象品目ごとの年間購買実績に排出原単位を乗じて算定
カテゴリ2は対象年度の固定資産の増加金額に対し、資本財価格当たりの排出原単位を乗じて算定
カテゴリ3は電気使用量、燃料使用量に対し、各種排出原単位を乗じて算定
カテゴリ4は購入した原材料、容器、接着剤、外注溶剤に対し、カーボンフットプリント試行事業における輸送シナリオに基づいた排出原単位を乗じて算定
カテゴリ5は事業所外への廃棄物排出量に対し、各種排出原単位を乗じて算定
カテゴリ6は出張費用に対し、各種排出原単位を乗じて算定
カテゴリ7は通勤費用に対し、各種排出原単位を乗じて算定
カテゴリ12は購入した原材料、容器、接着剤、製品の重量のうち不揮発分を将来的な廃棄量とみなし、処理方法別の排出原単位を乗じて算定
カテゴリ15は対象企業のCO2排出量（Scope1&2）に出資比率を乗じて算定 - 温室効果ガス排出量の定量化における不確実性：温室効果ガス排出量の定量化は、活動量データの測定、及び排出係数の決定に関する不確実性並びに地球温暖化係数の決定に関する科学的不確実性にさらされています。
- 四捨五入して整数で表示しています。そのため、合計値が、個別に四捨五入した数値の合計と一致しない場合があります。
当社グループの取り組み
2025年度のエネルギー使用量に伴うCO2排出量は32,650t-CO2となり、2022年度比で24.9％削減しました。今後、目標達成に向け国内外の工場において太陽光パネルの増設、新規導入を進めることで、再生可能エネルギーの利用を増やし、グループ全体でCO2削減に取り組んでいきます。
▼CO2排出量
＜算定方法＞
- 環境省･経済産業省「温室効果ガス排出量算定･報告マニュアル（Ver.6.0）」（2025年）、GHGプロトコル“The Greenhouse Gas Protocol, Corporate Accounting and Reporting Standard Revised Edition”を参照し算定しています。
- 算定範囲:サカタインクス株式会社（連結）
エネルギー起源CO2（移動体の燃料を含む）：73サイト
エネルギー起源CO2以外のGHG（HFCs）：73サイト - 算定対象:CO2およびCO2以外の温室効果ガスについて、それぞれの地球温暖化係数（GWP）を用いてGHG排出量を算出しています。
Scope1は事業活動に伴う温室効果ガスの直接排出量であり、エネルギー起源CO2およびHFCsのGHG排出量を集計しています。
Scope2は事業活動のエネルギー利用に伴う温室効果ガスの間接排出量を集計しています。（GHGプロトコルマーケット基準手法および温室効果ガス排出量算定･報告マニュアルを採用） - 排出係数: 電気に対しては、算定範囲各社が契約する電気事業者が有する値を使用しています。ただし、入手できない場合は、「IEA Emission Factors (2024) 国際エネルギー機関（IEA）」を使用しています。また、燃料に対しては、「温室効果ガス排出量算定･報告マニュアル」で定める値や各国で入手可能な値を使用しています。
- 温室効果ガス排出量の定量化における不確実性：温室効果ガス排出量の定量化は、活動量データの測定、及び排出係数の決定に関する不確実性並びに地球温暖化係数の決定に関する科学的不確実性にさらされています。
- 四捨五入して整数で表示しています。そのため、合計値が、個別に四捨五入した数値の合計と一致しない場合があります。
- 算定精度向上のため、過去にさかのぼり数値を見直し、2022年度、2023年度、2024年度および2034年度（目標）の数値を修正しています。
再生可能エネルギーの利用
太陽光発電 (自家発電)
滋賀工場の太陽光発電所では、敷地西側にある第一発電所と倉庫棟屋上にある第二発電所を合わせ、年間約200万kWh(一般家庭 約550世帯分の使用量に相当)を発電し、FIT制度(再生可能エネルギーの固定価格買収制度)を利用しています。2023年末からは管理棟に太陽光発電設備63kWhを設置し、自家使用して電力使用量を削減しています。また、米原市「ECO VILLAGE構想」に参画し、土地を貸与し太陽光発電電力を利用する取り組みを計画しています。東京工場では太陽光発電電力30kWhを利用しており、大阪工場では2024年太陽光パネル40kWhを新設しています。また、海外ではインド・ビワディ(2023年稼働)、インド・パノリ(2024年稼働)、アメリカ・ホームウッド(2024年稼働)で太陽光パネルの導入が進み、グループ全体としてCO2排出量削減に取り組んでいます。
再生可能エネルギー電力の購入
2024年より工場全体の使用電力を再生可能エネルギー電力メニューに切り替えていく予定としています。
